環境への取組み | ガス検知器ガス警報器パイオニア理研計器株式会社

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社会貢献活動

国際物理オリンピック２０２３日本大会への協賛

公益社団法人物理オリンピック日本委員会は、全国物理コンテスト「物理チャレンジ」の開催事業および国際物理オリンピックへの日本代表団派遣事業を通して、物理学に対する関心の喚起、科学技術人材の育成を推進する公益社団法人です。

国際物理オリンピック（International Physics Olympiad：IPhO）は国際的な交流を通じて参加国における物理教育を一層発展させることを目的とし、第１回大会が1967年にポーランドで開催されました。世界中からトップクラスの頭脳を持つ高校生以下の学生が集まり、難問に挑戦し得点を競い合う物理の祭典です。日本は2006年の第36回大会から毎年参加し、代表選手は優秀な成績をおさめております。このたびIPhOが2023年東京で行われる運びとなり、ノーベル物理学賞を受賞された小林誠先生を委員長とする組織委員会を中心に準備活動が進められてきました。大会は単純に点数を競い合うだけのものではなく、交流会を通して将来の科学技術を担う高校生以下の学生が刺激を受け合い、多くが物理学関係者である引率役員の先生方の意見交換の場にもなりえるものとなります。理研計器は、科学技術の発展、人材の育成のためこの大会への協賛を行っております。

国際物理オリンピック２０２３日本大会への協賛は、
SDGsにおける左記の2つの目標に貢献しています。

公益社団法人物理オリンピック日本委員会への支援

国際物理オリンピックは、各国から高等教育機関就学前の若者が参加し、物理学に対する興味関心と能力を高め合うとともに、参加国における物理教育が国際的な交流を通じて一層発展することを目的として、毎年夏休み期間に開催されています。物理チャレンジはその大会へ出場する選手を選抜する国内大会であり、20歳未満で大学などの高等教育機関に入学する前の高校生や中学生を対象とした全国規模の物理コンテストです。

当社設立の契機となった製品「理研ガス検定器」の検知原理には物理法則（光学）が用いられ、物理と深いつながりがあることから、物理に興味を持つ学生への支援の意味も込めて、当該団体の趣旨に賛同し、その一助となるべく、協賛を行っております。

公益社団法人物理オリンピック日本委員会への支援は、
SDGsにおける左記の2つの目標に貢献しています。

日本赤十字社の国内災害救護活動への支援

日本赤十字社は『わたしたちは、苦しんでいる人を救いたいという思いを集結し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守ります。』という使命を掲げ、災害への支援や、さらには地域社会に根差したボランティアなど、幅広い活動を行っています。その事業は９つにわたり、その一つに国内災害救護事業があります。

豪雨災害対応の様子

災害発生時、何より優先されるのは、被災者の命と健康を守ること。日本赤十字社は大規模災害への対策として、災害派遣医療チーム、仮設診療所の展開、救援物資の配布、血液製剤の供給、こころのケアなど、災害時に必要とされる救護を迅速に行う体制を整えています。

災害医療コーディネート

ドラッシュテント

こうした事業への支援は、「見えない危険を、見える安心に」をテーマに、働く人々の「イノチとココロをまもる」ことを使命とする当社にとって大きな意味があると考え、その一助となるべくこの事業へ協賛しています。
今後も、発生可能性が高まる災害リスク。人命と健康を守るためにも、当社はこの事業を支援していきたいと考えております。

日本赤十字社の国内災害救護活動への支援は、
SDGs における左記の 4 つの目標に貢献しています。

TABLE FOR TWOへの取組み

TABLE FOR TWO（TFT）は、飢餓や栄養不足に悩む開発途上国と、生活習慣病や肥満に悩む先進国の「食の不均衡」の解消を目指した日本発の社会貢献活動です。
当社は、2019年9月よりこの取組みに参加しています。

本社および開発センターの社員食堂において週1回提供されるヘルシーメニューを喫食することにより、1食当たり20円（開発途上国の子どもたちの給食1食分に相当）が寄付されます。
本社および開発センター他に、TFT対応型の飲料自動販売機を設置。商品を購入すると、代金のうち一部が寄付され、開発途上国の学校給食の支援に充てられます。